経営者のための個人コンサルティングのご案内

経営者の心と態度が社内の空気を作り、業績を変える

会社の業績を決める要因は複数ありますが、その一つに社員のモチベーションが挙げられます。

同じ仕組みの会社であっても、社員のモチベーションの高低によって、黒字になるか赤字になるか変わることさえあります。

仕事量が全く変わりますし、顧客への対応も変わるからです。

そして、この社員のモチベーションを左右するものは何かといえば、社内の空気です。

仕事は楽しいもの、仕事を通じてレベルアップできる、挑戦している社員には協力する、皆で会社を成長させる、といった空気のある会社は社員のモチベーションも高いのです。

そして仕事のパフォーマンスも高いのです。

「そんなのは若いITベンチャーだけの話でしょ？ウチみたいな伝統的な業種ではそんな感覚を持てるわけない」と思う経営者もいるでしょう。

しかし、これは業種の問題ではありません。会社の空気（＝社風）の問題なのです。

昔からある製品を販売する企業であっても、会社の空気が良いおかげで、社員がモチベーション高く働いているところはたくさんあります。

では会社の空気を作るのは何でしょうか？

それは経営者のマインドです。

経営者が心の奥底でどう思っているかが、態度として表れ、社内に伝染し、空気を作るのです。

社員のモチベーションアップには産業心理学や組織心理学の見識が有効となりますが、その前段階として経営者の心と態度を変える必要があります。

これは精神論ではなく、エビデンスのある科学なのです。

経営者が希望や情熱を持てない原因

そもそも、経営者が会社を成長させたいと思っていないこともあります。

これは経営をしたくないということではありません。

今やっていることに対して、自分でも気づいていない違和感を持っているということです。

会社を成長させたいと思っているものの、そのゴールは会社が今向かっている先にあるものではないと、心の片隅で思っているのです。

そのため、不安やプレッシャーは感じるものの、将来に対する希望や、仕事に対する情熱は湧き上がらないのです。

そして、それが表情や声質、言葉に出ますから、社内の空気にも影響するのです。

だからといって、業種を変えろということではありません。もちろん、そうせざるを得ないケースもありますが、それよりも先にやるべきことはあります。

例えば業種の捉え直しです。

業種の捉え直しによって起こること

化粧品を販売している会社について考えてみましょう。

この会社の経営者が自社を「化粧品販売業」と捉えていたら、これから先も作って売ってを繰り返す単調なビジネスとなってしまいます。

社員もそのような気持ちで働きますから、会社に勢いは出ないでしょう。

そこで「人を美しくする仕事」と捉え直したらどうでしょうか？

まず、社会の役に立っていると思えますから、気持ちの面でプラスになります。

また、「人を美しくする仕事」は化粧品を販売するだけではありません。当然、メイク方法を提案することも含みます。

それだけでなく、スポーツやヨガといったアクティビティも含まれます。

もちろんそれらの業種に参入する必要はありません。プロモーションの一環として専門家を呼んだイベントを企画するなど、様々なことができます。

このようなことを考えている社員は既に存在しているものです。しかし、社内の空気が醸成されていなければ提案してくることはないでしょう。

そこで、捉え直しをすることによって、打つべき施策は数多くあるという認識を全社に持たせるのです。

経営者の本心とビジョンのズレは悪影響

もちろん既にこのような捉え直しをしているという会社もあります。

しかし、実践出来ている会社は少ないです。

ビジョンとして掲げただけで、終わってしまっているところがほとんどです。

なぜこうなってしまうかというと、経営者が本気でそう思っていることをビジョンとしていないからです。

なんとなく、それっぽい素敵なフレーズを作っただけで終わっているのです。

経営者が本気でそうしたいと思っていることではないため、社員にも伝わりませんから、何も変わらないのです。

経営者の本心とビジョンのズレは悪影響とさえいえます。

「ウチの社長は言っていることとやっていることが矛盾している」と思われてしまうこともあります。

企業経営においてビジョンは非常に有用なものです。しかし、それを策定しただけでは社員の気持ちは動きません。

血の通ったビジョンが社内に浸透し、それに沿って行動できたときに、自分たちのやっていることを誇らしく思えるのです。

そのためにも、経営者が心の底から本気でなりたい会社の形に気づき、それをビジョンとしなければなりません。

経営コンサルタントが社内に入ることの一番のリスク

経営者自身が変わることの重要性がご理解いただけたと思います。

しかし、それだけで終わってしまっては単なるコーチングになってしまいます。経営者のコンサルティングの意味がありません。

経営者が本当はどうしたいのか、そのために何を変えるべきかと分かったら、具体的なプランを策定し、実行のサポートまで行うのが当方のコンサルティングです。

企業に入り込んで、改革を推進することもできますが、経営者とのやり取りのみで改革する方法もあるのです。

実は当方にコンサルティングを依頼される経営者の方は、まずそのパターンで進める方が多いのです。

社内に対するリスクを低減するためにも、経営者個人のコンサルティングから入るというのは、良い選択ではないかと思います。

経営コンサルタントが社内に入ることの一番のリスクは、社員の不安や抵抗感を生み出してしまうことです。

特にコンサルティングを使い慣れていない中小企業にとって、この傾向は顕著です。

経営コンサルティングの依頼前にこういった懸念を持つ経営者は多いですが、その懸念はたいてい正しいものです。

経営者が「ウチの社員は反発して協力しないだろうな」と思っている会社はその通りになります。

こちらが要請しても必要な情報を提供しなかったり、策定したプランを全く実行しない社員が出てくることもあります。

それどころか会社に対するエンゲージメントが低下し、仕事の手を抜くことさえあります。

社員数が少ないほどに自分が受ける影響も大きくなりますから、抵抗が大きくなるのは仕方のないことでもあります。

経営者の個人コンサルティングを通して会社を変えることは可能

もちろん、社員の態度がどのようなものであったとしても、最終的には協力してもらいますし、そうならない場合には辞めてもらうこともあります。強引にでも目標を達成しなければならないからです。

しかし、時間も費用も余計に掛かってしまいます。特に時間が掛かるのは企業経営にとって致命傷となりかねません。

協力的な社員が多いのであれば、最初からコンサルタントが入り込んだほうが、改革が早いのは事実です。

しかし、そうでない場合には、コンサルタントの存在は隠し、経営者が先導したほうが早いうえに、リスクも低いといえます。

もちろん、そのための手法はご用意しております。

また、コンサルタントがやって来ることで「社長は誰かに頼らなければ経営改革もできないのか」と思われるリスクもあります。

経営者が持つこの手の直感はたいてい当たるものです。

最初からコンサルタントを入れることに不安のある場合には、ぜひ経営者の個人コンサルティングをご依頼ください。